ビットコイン、7年ぶりに5カ月連続下落

ビットコイン（BTC）は最近、横ばいの動きを続けており、7万ドルから6万5000ドルの間で取引が続いている。市場には、この停滞を抜け出すために必要な上昇モメンタムが見られず、ビットコインは膠着状態に陥っている。

この停滞は数か月間続いており、明確な方向性が見えていない。ただし、機関投資家の動向や地政学的リスクといった要因が、今後数日間でビットコインの次の動きを促す可能性もある。

ビットコイン、2018-19年以来の下落局面最長

ビットコインは現在、5カ月連続で月間下落を記録しており、2018年から2019年以来最も長い弱気局面となっている。当時、ビットコインは6カ月連続の下落となり、主な要因は暗号資産広告禁止やICOバブル崩壊といった外部要因だった。

そして現在、ビットコインは再び厳しい市場環境に直面している。今回の下落局面の主な要因は、地政学的リスクの高まりと規制懸念であり、これらが投資家センチメントに大きな重しとなっている。

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今後を見据えると、3月は過去の下落局面を再現する可能性がある。中東危機やエネルギー価格上昇の懸念など、地政学的要因が引き続き市場に影響を及ぼしている。不透明感が金融市場全体に波及しており、ビットコインの即時的な上方ブレイクを阻む要因となっている。

ビットコインへの機関投資家支持が再燃

数週間にわたる弱気相場の後、ビットコインはついに機関投資家の行動に変化が見られた。ビットコインは5週間連続で資金流出となり、機関投資家の信頼が低下していた。

しかし、2月27日終了週には8億8100万ドルの顕著な資金流入があり、トレンドが転換した。2月の月間トータルでもビットコインは3億1100万ドルの流入となり、前月までの流出傾向に歯止めがかかった。

この変化は、大口保有者らが再びビットコインへの信頼を取り戻しつつあることを示しており、今後の市場回復のきっかけとなる可能性がある。

ビットコインのホットキャピタルシェアは大幅に低下し、27.6％から24.1％に減少した。この水準は統計的な下限バンド32.8％を大きく下回っている。この減少は、投機的かつ動きの激しい資金がビットコインから流出していることを示しており、短期的な売り圧力を緩和している。

この動向は、ビットコインにとってより安定的な市場環境となることを示唆している。ボラティリティが低下し、売り圧力も弱まるため、投機資金の退場によって、今後の上昇局面に備えた落ち着いた市場環境が期待できる。

ビットコイン価格、上放れ待ち

ビットコイン価格は過去1カ月間、7万ドルから6万5000ドルのレンジで推移している。この推移を上抜けしなければ、さらなる上昇は期待できない。もし現状のレンジを突破して上昇トレンドに転じれば、この下落局面が終わり、回復局面の始まりとなる可能性がある。

機関投資家の支持や売り圧力低下は、ビットコイン価格の上昇を後押しする重要要因となる。ビットコインが7万2294ドルをサポートとして確保できれば、上昇トレンドへの転換が本格的なものと認められ、さらなる上値余地が広がることを示唆する。

一方、地政学的リスクがさらに高まれば、ビットコインは再び横ばい推移を続け、下落局面が長引く可能性もある。その場合、強気予想は無効となり、ビットコインの停滞がさらに延長される。